車両保険

車両保険は必要か?不要だと思っている人に伝えたい話

車両保険の加入率は約50%程度と言われており、不要だと考えている人も多いでしょう。保険料が高いのであまり考えずに「要らない」と判断してしまう方も少なくはありません。

車両保険は必ずしも必要な保険であるとは言えませんが、場合によっては加入しておいた方が良いケースもあります。

本ページでは「車両保険が不要だと考えている方に伝えたい、車両保険の特徴から考えられるその必要性について」解説していきます。

車が全損しても大丈夫なら不要

車両保険は全損してしまった場合、その時の時価額を上限に補償が受けられます。

車両保険が本当に必要かどうかはこの全損してしまったときの状況によって変わり、万が一全損しても生活に大きな支障をもたらさなければ不要であると言えます。

車両保険は自分の車の補償のみ

車両保険で補償されるのは自分の車に対する損害のみです。

事故をした相手やモノへの補償は対人・対物補償など自動車保険では必ず加入しなければならない保険で補償されます。また、自分が受けたケガなどに対する補償も別の保険で補償されます。

つまり、車が全損しても困らない・補償を受ける必要が無いのであれば車両保険に加入する必要はないということになります。

廃車になったり、盗難に遭って車がなくなってしまっても以下の場合は車両保険は不要です。

  • バスや電車などの公共交通機関で移動すれば特に問題ない
  • もう1台すぐに用意できる

全損して困ってしまうなら加入したほうが良い

車が全損してなくなってしまうと困ってしまう場合は、車両保険に加入しておいた方が良いと言えます。

通勤や通学などでどうしても車が必要であるという場合は、全損するとまた新たに車を用意しなければなりません。

この時に新たな車の購入費用が一括で用意できるのであれば車両保険は不要です。

しかし費用が用意できずにローンが二重になってしまったり、借金をしなければならないのであれば大変です。場合によっては購入そのものが難しくなります。

こういったときに車両保険に加入しておけば、新たに車を用意するための費用が保障されるのでとても助かります。

  • ローンで車を購入しており、ローンが残っている
  • 通勤通学などで車を使用していて、急に無くなると困る

上記の場合は車両保険への加入を検討したほうが良いでしょう。

保険は万が一の時のためのもの

基本的に保険という商品は「万が一」の時を想定して加入するものです。

「万が一」が起きなければ当然損をし、その万が一が起きる確率も極めて低く、保険金によって得をするということは極めて稀です。宝くじで当てるようなものです。そうでなければ保険会社は倒産してしまいます。

保険は安心を買うもの、初めから損をするものということを理解しましょう。

例えば事故で相手に大けがをさせてしまった場合など、億を超える高額な賠償金が必要になるような「万が一」にはきちんと備えておくべきです。

そうしなければ多額の借金を抱えたまま生活しなければならなくなる、といった生活に困る可能性があるからです。

一方、車両保険の補償対象となる「車の全損や破損」で受け取れる補償金は数100万程度。この場合の「万が一」に備える必要性は薄いと言えます。

車両保険はコスパが悪い

車両保険は補償額に対しての保険料が割高であることが1つの特徴となっています。

車両保険の保険料は一般タイプで年間3万円前後(一般的な普通車で)。これくらいの保険料を支払うと掛け捨ての死亡保険なら1000万円くらいの保障があります。

車両保険で受け取れる保険金は新車の全損でせいぜい200万~300万円程度。死亡保険に比べてずっとリターンが小さいのです。

使う機会は死亡保険に比べて高いのですが、それでも使用する機会がない方も多いです。

保険料が割高なので使わなければ非常に大きな出費となりますし、万が一の際の保険金も小さいです。

車両保険に加入しておくよりも、その分「万が一」に備えて車の再取得費用や修理費用に貯蓄をしておいた方が損をすることはありません。

安易に加入する前に車両保険はコスパが悪いということを知っておきましょう。

参考記事:車両保険とは?わかりやすく特徴や保険料を解説

まとめ:場合によっては加入すべきケースもある

基本的には車両保険はあまり必要性のない保険と言えます。しかし車両保険の加入データを見ると、以下のような条件に当てはまる方の加入率は高くなっています。

  • 購入から5年以内
  • ローンが残っている
  • 高級な輸入車
  • 新車及び新車に近い中古車

上記の場合は全損になると困る可能性が高いため、車両保険に加入しておいた方が良いと判断する人が多くなっています。

必ずしも必要だとは言えませんが、加入しておくべきケースもあるということを頭に入れておきましょう。

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