生命保険

20代の子持ちの夫婦が加入すべき保険って何?どれを選べばいいの?

20代で子どもが生まれた場合、保険について考える方も多いでしょう。実際に子どもが生まれてから保険に加入したという方も非常に多いです。

養う人間が増えるということは、「もしもの場合に」備えておく必要があるということです。自分の医療や死亡時の保障が受けられる保険はもちろん、子どもにかける保険もあります。

様々な保険がありますが、中には20代の内には必要がない保障もあります。必要がない保証をつけることで損をすることもあります。

保険の選び方には十分注意しておきたいですよね。

20代の夫婦で子どもいる場合の結論は以下のとおりです。

「収入の柱となる男性は保険加入が必須」

「女性の場合は、共働きなら加入しておいた方がイイ」

「こども保険や学資保険は基本的に不要」

何故この結論になるのか…その詳細や選び方の詳しいポイントについてご紹介します。

大黒柱の男性は保険加入が必須

一家を支えることになる男性は必ず保険に加入しておきましょう。

「自分だけなら、もしものことがあってもなんとかなる」と考えている方も多いですが、子供が居る場合はしっかり備えておく必要があります。

医療保険は格安の掛け捨てタイプでOK

収入を支えている男性がケガや病気で入院や通院することになった場合、充分な貯蓄がなく医療費が払えないと大変です。

20代の内は病気になる確率は低いですが、子どものためにも「もしもの事態」に備えておくべきだと考えます。

格安の掛け捨て医療保険であれば月々に支払う金額も1,000円~3,000円と家計に負担をかけない程度に抑えられます。

格安のものでも、もしもの場合に備えるには十分な補償が受けられるので20代で子供が居る男性は掛け捨ての医療保険に入っておくといいでしょう。

収入がなくなった時に備える

男性の収入がなくなると生活費の支払いが出来なくなることもあります。

  • 配偶者が専業主婦の場合
  • 共働きでもパートやバイトなど配偶者の収入が低い場合

上記に当てはまる方は就業不能保険の加入がおすすめ。

家計を支えている男性がケガや病気で入院・通院が必要となり、働けなくなった場合に保障を受けることができる保険が就労不能保険です。

就業不能保険は月10万円~50万円の設定金額から自分で受け取る金額を選びます。働けなくなってから60日もしくは180日経てば毎月給付金を受け取ることが出来ます

月々の保険料は毎月10万円を受け取る場合は最安で1,200円~となっています。

会社員の場合は傷病手当金を貰うことが出来ますが、傷病手当金は収入の約2/3なので生活費が足りなくなることもあります。

また、自営業などの国民健康保険に加入している方は傷病手当金の制度は受けられません

自分が働けなくなり収入が減った場合、毎月どのくらいの金額を受け取ることができれば生活に困らないかを考えて、必要であれば加入しておくと安心です。

共働きの女性は保険に加入しておこう

一家を支える男性に比べると女性の場合は保険の必要性は低くなります

しかし共働きの場合や家計をどのくらい支えているか、男性の収入がどのくらいかなどによって保険に加入すべきかどうかが変わってきます。

格安の医療保険をかけておくと安心

男性の収入が高く、入院や通院しなければならないケガや病気になっても生活が苦しくなることが無いのであれば医療保険は必ずしも必要とは言えません。

しかし、高額の医療費が支払える家計状況でない・十分な貯蓄がないという場合は、掛け捨ての割安な医療保険に入っておくと安心です。

産後は女性ならではの病気にかかりやすい人も増えてきます。2人目・3人目を考えているなら異常分娩や帝王切開などの際に医療費が保障される保険に入っておくといいでしょう。

最初の出産が帝王切開だった場合などは女性ならではの病気の保障がつけられない場合もあります

普通分娩であれば出産後数か月たてば加入できます。

身体の状態によって加入できる保険の種類が違うので、複数の医療保険を比べて検討してみましょう。

家庭状況によっては、収入に対する保障も必要

共働きで自分が働けなくなると家計が減り、生活が苦しくなるという場合もありますよね。この場合は女性でも就業不能保険などの収入を保障してもらえる保険に入っておくといいでしょう。

働きながら家事や育児をしている兼業主婦の方が病気や怪我で入院することになった場合は、男性が働きながら家事や育児を行うのは大変です。

両親や兄弟に助けてもらうなど周囲にサポートをしてもらえるなら良いですが、必要に応じてベビーシッターや家事代行を雇うこともあるでしょう。

家庭状況に応じて、自分が働けなくなった場合はどのくらいの経費がかかるかを考えて必要であれば就業不能保険にも加入しておきましょう。

専業主婦で男性側の収入だけで程度余裕がある場合は不要であると考えます。

死亡保険は家庭状況に応じて加入

男女ともに20代で死亡する確率は非常に低いため、死亡保険は基本的には不要だと考えられています。

しかし、子どもが居る場合はもしもの時に備えるために加入しておくべきとも言われています。

どのように判断すべきか、加入するならどう選ぶべきかご紹介します。

男性は加入しておくべき場合が多い

会社員と自営業それぞれ年金の制度は異なります。

  • 会社員:遺族年金、遺族厚生年金
  • 自営業:遺族基礎年金

ある程度の生活費は遺族年金があれば十分です。死亡保険は必ずしも必要とは言えません。

しかし、遺族年金だけでは足りない家庭もあると思います。その場合は掛け捨ての安い死亡保険に入っておくといいでしょう。

「死亡後にどのくらいの生活費があれば安心か」というシミュレーションをして保険金額を設定するといいでしょう。

女性は不要な場合が多い

家計における収入の割合が低い・専業主婦であるという場合は死亡保険は不要です。

しかし、死亡後にべビーシッターや家事代行などが必要だと考えられる場合などは、当面の費用を賄える分の死亡保険に加入しておいてもいいでしょう。

もし加入するなら、男性と同様に格安の死亡保険にしておくことをオススメします。

基本的には男性よりも死亡保険の必要性は低いため、貯蓄や投資をした方が損がないと覚えておくといいでしょう。

こども保険や学資保険は不要

子供が生まれると加入を考える、こども保険や学資保険

近年は専門家の間でもこういった保険は不要だと考えられています。

医療費控除制度があるのでこども保険は不要

子どもが入院した際、入院1日につき数千円の給付金や手術の際に給付金が受け取れる「こども保険」があります。

現在は「乳幼児医療費助成制度」や「子ども医療費助成制度」などにより通常の健康保険に加入していれば子供の病気や怪我で病院を受診した際に支払う医療費の自己負担は少なくなっています

助成される金額や年齢は自治体によって違いますが、実際には3歳まで医療費無料となる自治体が多く、中には中学卒業まで医療費が無料という場合もあります。

特に近年はどの自治体も医療費助成制度が適応される年齢を広げたりと、助成制度を手厚くしている傾向にあります。

この制度があるので、もし子どもが入院することになっても必要なのは保険が適応されない食事代や差額ベッド代のみということがほとんどです。

そのため、民間の子ども保険は基本的には不要です。

自分の住んでいる自治体ではどういった助成が受けられるのか確認しておきましょう。

学資保険は利回りが低くお得感がない

学資保険も子どもがいる方には人気の保険です。

貯蓄目的で加入する方も多いですが、親が死亡したら保険料の支払いが免除されるなどのメリットがあります。

学資保険は「保険」と名前がついていますが、基本的には「貯蓄・投資」をする商品です。医療保障が付いているものもありますが、こども保険同様にほとんど不要です。

学資保険は契約時に決めた年齢まで払い込めば、支払った以上の金額が戻ってきます。

しかし、学資保険は固定金利なので今後金利が上がっても影響を受けることがありません。

一番気を付けたいのは途中で解約すること。解約をしてしまうと戻ってくるお金が払った金額よりも下がってしまう「元本割れ」という状態になってしまいます

「15年~20年ほどの間、絶対に解約することがない」なら良いのですが、途中でお金が必要になり解約してしまうと損をします。

また保険会社が倒産してしまった場合、保険金は保障されますが減額される場合もあります。9割は保障されていますが1割分を失う可能性もあります。

このようにデメリットも多いので近年は学資保険に入るなら、投資をした方が効率が良いと考える方も増えています。

より柔軟に、効率よくお金を運用して増やしたい方は学資保険以外の投資を検討しましょう。

「貯蓄が苦手なので毎月決まった金額が引き落とされる方がイイ」「契約満了時まで解約をしない自信がある」方は、学資保険に加入してもいいでしょう。

どの方法でお金を運用するべきか…自分に合ったものを選びましょう。

必要な分だけ保障をかけて、しっかり貯めよう

20代の内は死亡するリスクや大きな病気にかかるリスクが低いので保障は最小限に。

しかし養わねばならない子どもたちがいると、独身の時よりは少し手厚い保障にしておきましょう。

子どもがいる場合、何かあった時に不安になる方も多いと思います。

そのため、必要以上に保障を受けようと高額の保険に加入する方も中にはいます。

しかし、保険に加入するよりも貯蓄や投資をしてお金をより効率よく増やした方が良いと考えます。

子どもが小さいうちはまだ必要になる学費等も少ないので、今のうちにしっかり将来のためにお金を用意しておけるよう心がけましょう。

保険の選び方は家庭状況によって細かく違ってきます。特に子どもがいると複数の保険に加入をしようと検討している方も多いでしょう。

「1人で調べていても良いものが見つからない」「どの保険会社にするべきか悩んでしまう」場合は、専門家の方やファイナンシャルプランナーなどに相談してみることをオススメします。

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