がん保険

医療保険があるのにがん保険があるのは何故?両方必要なの?

  • 医療保険
  • がん保険

この2つの保険はとても種類が似ているため、保険への加入を考えている人からすると「何が違うの?」となりやすいもの。

「なぜ、このように分かれているのでしょうか。」
「また、実際に加入するのならば、どちらかでいいのでしょうか。」
「両方必要なのでしょうか。」

本ページでは「がん医療保険とがん保険の特徴について、また、両方加入した方が良いのかなどについて」解説します。

医療保険とがん保険

まずはそれぞれの特徴を抑えましょう。

医療保険保険の加入者が病気やケガという予期せぬ事態になった場合、保険金を支給するものです。生命保険のなかでも、安い保険料として認知されています。

主に以下の3つから構成されています。

  1. 入院に対する給付金
  2. 手術に対する給付金
  3. 通院に対する給付金

最近の医療保険は先進医療の特約がついており、三大疾病(保険によっては七大疾病)に罹患した場合は、支払日数が大きく拡大する(無制限になる場合も)ことが最近の特徴です。

がん保険はその名の通り「がん」に対する保障です。

 

  1. がんは通常の病気よりも治療費が高いことから医療保険より手厚い保障を受けることができます
  2. 再発にも保障が適用するものもあります。
  3. 先進医療や放射線治療などにも保障対応している商品が多いです。
  4. 入院から通院に保障の重点を移しているものもあります。

がん保険の最近の傾向としては以前は入院しての手術が避けられなかったものの、最近は「手術して入院せず、日帰りできるようになった」治療も増えてきました。

医療の発展にも反映したがん保険が人気です。

がん保険によっては一度治癒したあと再びがんが発症し(再発)、手術や入院が必要になることもあります。

  • 医療保険:「病気」や「ケガ」に対する保障
  • がん保険:がんによる「入院・手術・通院」に保障

医療保険があるのに、なぜがん保険は存在するのか

医療保険があるのにがん保険が存在する理由。

一言でいえば、がんが日本人にとって身近な存在だったためです。

身近な存在でありながら医療保険の保障内容では医療費を賄いきれず、がん保険という特定の病気に特化した医療保険が発達しました。

がん保険と医療保険はもともと「第三分野の保険」といわれ、外国資本の生命保険会社が中心になって販売していたことも特徴です。現在もがん保険は外資系が強いといわれています。

がんは年齢によって罹患率(発生率)が変わってくる病気でもあります。

一言で述べるとこの病気は、50代になって罹患率が急激に伸びていきます。そのため、年齢によって以下3通りの加入方法が勧められています(死亡保障の終身保険などについては割愛)。

  1. 医療保険のみ:比較的若年のケース(がんの罹患率が低い場合)に多い
  2. 医療保険+がん保険:50代以降の中高年の場合に多い
  3. がん保険のみ:身内にがん罹患者が多くがんに備えたい場合に多い

年齢別に若年のうちはがんの罹患率も低いため医療保険に公的保障を組み合わせながら保険料を抑え、年齢に応じてがん保険を追加していくという考え方です。

下のグラフデータは東京都が発表している年齢別のがん罹患グラフです。

参考:がん患者数|東京都福祉保健局

これを見ると、50歳を過ぎて罹患率が急激に上昇していることがわかります。医療保険か、医療保険+がん保険かを判断する指標になります。

医療保険とがん保険は「重複」の部分も多い

医療保険には加入せず、がん保険のみ加入するという考え方があります。

実際に外資系保険の営業マンなどはこのような保険設計を勧めている人も多くおります。

重複の部分は避けて、万が一がんになった時に手厚い保障を受けようとするものです。この考え方には公的保障、特に「高額療養費の制度が深く関わっています。

がん保険のみ加入する際の味方「高額療養費」

高額療養費制度とは公的健康保険制度のひとつ。加入者の所得金額に応じて、医療費が一定額以上必要となった場合にその一部が還付される制度です。

計算式は以下の公式を使い、1か月ごとに行います。収入に応じての上限額は下図の4通り。額は異なりますが、幅広い所得層が保障されています。

所得区分 1か月の自己負担額
ア 標準報酬月額83万以上 約25万2600円
イ 標準報酬月額53万~79万 約16万7400円
ウ 標準報酬月額28万~50万 約8万100円
エ 標準報酬月額26万以下 約5万7600円

表の中の聞きなれない標準報酬月額毎月の基本給や交通費など、勤め先の会社から支給されているお金を1か月に平均した時の金額です。

厚生年金や健康保険の保険料算出にも使われています。便宜上、1年のうちの4月、5月、6月の所得から算出されます。

たとえばウ「標準報酬月額28万~50万」に該当する人

1か月間の合計の医療費が20万円かかったとしても、8万100円までの自己負担でいいという計算式になります。

つまり、医療保険は高額療養費があり民間保険に頼る必要がないため、それを超過した部分をがん保険で補う、という考え方です。

少し突飛な印象も持ちますが、民間保険ありきの前に公的保障の制度を理解し、活用している考え方といえるでしょう。

どれだけを医療保険+がん保険に当てるか

本来、医療保険は病気やケガといった「不安」を保険で払拭するためのもの。

人間、どのような病気になるか、いつかかるかは誰もわかりません。そのため、潤沢なお金があれば、少しでも必要な医療保障に入っておきたいもの。

ただ、年代によっても異なりますが、保険に当てられるお金には限度があります。

保険に毎月大きな金額を投入して、生活費が苦しくなっている…という状態は元も子もありません。

限られた保険料のなかで「何を保障するのか」。そこには健康保障を活用しながら、保険設計を組み立てることが大切です。

医療保険を優先するのか、がん保険なのか、それとも両方必要なのか。その答えは年代や資産状況、そしてそれぞれの考え方により何通りもあると言えるのではないでしょうか。

医療保険とがん保険、そして公的保障の特徴を上手に掴みながら、毎日の不安を取り除いていきましょう。

もちろん、日々の生活や健康管理も大切です。体の状態を考えたうえで、保険を組み合わせていきたいですね。

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